ウチの最寄り駅から自宅までの歩いて十数分の間にコンビニが、１，２、３……８軒ある。コンビニは、もう飽和状態のように思えるよね。しかし、実は、コンビニは、明日の日本社会をささえ、「コンビニはもうこの国に必須のインフラだ」と認識されたのは、東日本大震災の災禍の中で多くの人々が確認した事実なのだ！
なぜコンビニが、この国に根付き、独自の大発展を遂げたのか。未曾有の人口減少・少子高齢化社会に突入した日本で、コンビニが担うさらなる役割とは！？そのエッセンスを紹介しよう。
・コンビニの評価は変わりました。しかし本当に変わったのはコンビニではなく、それを取り巻く環境、社会のほうです。コンビニが子供の食を乱したり、一人暮らしを勧めたりするのではありません。コンビニが商店街の店主とお客の触れ合いを奪ったわけでもありません。しかし、一人暮らしをする人が増えて、商店街が衰退する一方で、コンビニ店舗が増加しているという現象はあります。
・取り上げたテーマは次の５つ。東日本大震災、人口減少社会、少子高齢社会、ネット社会、コミュニティです。
・2011年3月11日、未曾有の大震災に見舞われた東北から関東に掛けての地域では、コンビニも大きな被害を受けました。当時、被害が発生した地域には5,000店舗を超えるコンビニがありました。このうち、約4割に及ぶ2000店舗以上が「1日以上の閉店を余儀なくされる」状態になりました。コンビニ業界には、被災地では店舗の営業を継続すること、被災した店舗は早期に復旧させて営業を再開することが、災害時の優先事項としてあります。つまり、大きな揺れで棚から商品が落ちたり、窓ガラスが破損したりした店舗でも、応急処置を施して、すぐに営業を再開することになっているのです。ですから、1日以上も閉店を余儀なくされるのは、よっぽど被害がひどかったことになるのですが、この状態になった店舗は「被災店舗」として、早期に復旧して営業を再開させます。といっても、被害がひどい場合には自力での復旧は難しいので、チェーン本部が復旧に必要な人的、物的、金銭的なさまざまな支援を施すことになります。
・たとえば、ファミリーマートでは、東北と北関東で約300店舗が被災しました。被災した店舗の内外を清掃したり、商品を陳列しなおしたり、店舗スタッフの不足を補ったりするために、約2ヶ月半の間に延べ1000人の本部社員を派遣しました。社員の宿泊旅費だけで1億円を超えたそうです。これと並行して、ファミリーマートは、店舗が全壊または半壊した加盟店オーナーには一律100万円を見舞金として現金で支給したり「最低保証制度」を拡大運用して保証額を支払ったり、さらに、生活必需品が逼迫した加盟店のオーナーやスタッフには食料品なども配りました。コンビニは、これほどまでに店舗の営業再開にこだわるのは、小売業として「ライフライン」を守るという使命があるからです。
そおかあ！あまりに便利すぎて当たり前になっちゃっているよねえ。コンビニに感謝、感謝！オススメです。(^_^)
